実現できる理由とは？

• PL制度の追求

  1990年代から現場SEの権限を重視した全社員プロジェクトリーダーを目指す政策を置いてきた。新卒採用のみの社員育成も特徴。

• 豊富な業務知識（金融・流通・通信）

  最大200名近い体制での案件対応力に欠かせない、システムの枠を超えた業務知識強化を進めてきた。

• フラットな組織体

  現場の問題解決・柔軟な対応力を重視した超フラットな組織体を継続。システム本部1組織の中に全社員が所属して柔軟に異動・連携できる。